「新しい生活様式」の変化を受け入れるスキルが必要

あぱぶろ

5年前

新型コロナウイルス感染を防ぐための専門家会議で提唱された「新しい生活様式」の具体例などがまとめる動きになっており、近く発表される見通しです。

新しい生活様式は「10のポイント」より詳細

「新しい生活様式」という言葉が出てくる前に大型連休に向けてステイホームとして「人との接触を８割減らす10のポイント」が発表されています。

人との接触を８割減らす、10のポイント

今回「新しい生活様式」はより細かい内容となっていうようです。

今回「新しい生活様式」は生活レベルに落とした内容で、今までの生活常識を変えていく内容です。

新しい生活様式の具体例

また業種ごとにガイドラインも決めていくとされていますので、事務職、営業職、サービス職などによって厳しい条件が設定されていくものと予想されます。

まもなく緊急事態宣言の延長が発表されます。一部の地域では行動を緩和されるような情報も出ています。

しかし「新しい生活様式」に沿ったガイドラインが出るのであれば、緊急事態宣言並みに行動は制限されていくことでしょう。

特に行動の模範となるべき学校や大企業は少なくともこのガイドラインに即したルールに変更しないといけません。

新しい生活様式に合わせるのであれば、「公共交通機関は極力利用しない」「同僚と一緒に外食は控える」「接待を含む宴会はしない」などの解釈になりそうです。

そうなるとテレワークは必然的に継続されていくことになります。

しかし家族がいる自宅での作業に支障がある家庭では近くのサテライトオフィスを利用することも増えていきそうです。

そうなると連鎖的に首都一極集中するこの体制も見直さなければならなくなるかもしれません。

「前の生活に戻す努力」より「変化を受け入れる努力」にするしかなくなったと思います。

ビジネスとしても現在の日本社会には合わない「悪しき商慣習」を軽減することも機会にもなるかもしれません。

悪しき商慣習

このような商慣習を行うことで仕事の存在感を出していた社員も少なくはありません。

しかしテレワークを行うことで、これらの悪しき商慣習がなくなり、個人の生産性、効率性が強く求められます。

今まで以上に担当業務に集中して行うことが当然とされ、自発的に行うITスキル、コミュニケーションスキルを持続していくためのタフな行動力が必要となります。