新築アパートはストレスなく資産形成できる

不動産投資は無くなることはない

不動産投資が融資がつきにくい状態だと言われているなか、ネットのコメントなどをみるとデメリットが先行した内容が多く見受けられます。それでも不動産投資が完全に無くならないのはすべてが悪いとは言い切れないということでしょう。

株式もFX、仮想通貨も同様に儲かるという視点でのメリットであれば無くなることはありません。パチンコや競馬も大半が負けると言われているギャンブルといいつつ衰退はしません(こちらはエンターテイメント性があるからかもしれません)

不動産投資は損はしない投資

私も最初は不動産投資は怪しいものだと思っていました。40を過ぎて人生の岐路に立つことがあり「このまま知らないで終わるのはもったいない」「最小限のリスクで購入する」というも目的で中古区分マンションを2戸購入しました。

都内で独身者向けの小規模なマンションではありましたが、周囲の環境もよく空室になっても1か月で埋まるようなマンションでした。入居者の属性もよい会社員の方ばかりでしたので問題が起きることもなく、管理面含めてほとんどストレスはありませんでした。

同時期に株式投資もしていましたが、日々チェックをしないといけない生活でしたので、この精神的な差は大きかったと思います。

結果、中古区分マンションを売却しましたが全体で200万円以上の利益を得ることができましたので「損はしない」という経験を身に着けることができたのは大きかったと思います。

新築アパートという選択肢

資産を増やすという前提ではやはり「土地付き」が良いと思い、一気に「新築アパート」に対象を絞りました。売却ないし返済が終わっていないので収支が見えていないこともありますが、今のところ予定通りに進捗はしています。

本業が忙しいということもあり、入退去の対応など管理に時間を掛けることができません。改めて「新築アパート」を選択して良かったとおもいます。(これは人によって異なるので「中古アパートが悪いというわけではなく、自分には「新築アパート」が合っているということです)

ストレスなく資産形成ができる

もともと区分マンションを購入したときもキャッシュフローは再投資(株式など含む)のために使うとしていましたので、家賃収入で生活をするという前提ではありません。極端な話ですが持ち出しさえなければ基本はOKとみていました。

不動産を所有する事が最終目的とすれば、マイホームであれば、給料から毎月10万円前後の住宅ローン返済が発生いたします。そして30年近いローン返済を終了して初めて不動産を所有することができるのです。

しかし不動産投資のアパート経営は収入を得ながら、同時に返済も進み自分のものになるということです。これは画期的な発想だと思います。最近では賃貸併用住宅が流行っていますが、管理業務がついてくるので自分としてはお勧めしません。

google画像検索より引用 不動産投資の手法の一つに「賃貸併用住宅」があります。「住宅ローンの低金利で購入可能」「頭金も少な...

家賃収入によりストレスなく「土地付きアパート」という資産形成ができるのは、非常にありがたいことです。私も40半ばから新築アパートでの不動産投資を行いましたが、金融資産があれば少しでも早く始めたかったと思います。

団体信用生命保険という安心感

新築ワンルームマンションで購入する際も同じような説明を受けますが、もしも返済ができない状況になったときには安心です。新築ワンルームマンションと異なるのは金額の大きさです。

新築ワンルームマンションであれば、高くても2,000万円前後になりますが、新築アパートであれば5,000~6,000万円は組めることになります。返済後の新築ワンルームマンションの家賃収入が100万円前後とした場合に、新築アパートであれば500万円前後の収入を家族に残すことができます。

これは非常に大きいと思います。同額の保証を通常の生命保険と比較してもコスト的にもメリットがあるのではないかと思います。

基本、家賃を生活費に充てない

「土地付き不動産」「家賃収入」を形成できるのは不動産投資のメリットであり、新築アパートはさらにストレスなく運用ができると思います。

これが「返済期間中に家賃収入で生活する」などになると話が変わってきます。そのような目的があるのであれば「中古アパート」や「戸建て」でキャッシュフローを稼ぐべきたと思います。

しかし今の給与所得で生活ができるのであれば、本業のサラリーマンに影響することなく効率の良い資産形成の手法かと思います。逆に「家賃収入」があるからこと本業にも精神的な支えにもなります。

当然すべての「新築アパート」が良いわけではありません。仕様設備だったり管理体制だったりと選定するべき項目はありますので、その点に関しては、各アパート会社、不動産会社からの情報を収集し自分で判断する必要があります。

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